GRIスタンダード対照表

国連グローバルコンパクト原則対照表

価値協創ガイダンス2.0対照表

GRIスタンダード対照表

一般開示事項

共通スタンダード
GRI 2: 一般開示事項 2021
1.組織とその報告義務  
Disclosure 2-1 組織の詳細
Disclosure 2-2 組織のサステナビリティ報告に含まれる事業体
Disclosure 2-3 報告期間、頻度、連絡先
Disclosure 2-4 情報の再記述 該当なし
Disclosure 2-5 外部保証
2. 組織活動
Disclosure 2-6 活動、バリューチェーン、およびその他のビジネス関係
Disclosure 2-7 従業員
Disclosure 2-8 従業員ではない労働者  ー
3. ガバナンス
Disclosure 2-9 ガバナンスの構造と構成
Disclosure 2-10 最高ガバナンス機関の指名と選択
Disclosure 2-11 最高ガバナンス機関の議長
Disclosure 2-12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割
Disclosure 2-13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲
Disclosure 2-14 サステナビリティ報告における最高のガバナンス機関の役割
Disclosure 2-15 利害の対立
Disclosure 2-16 重大な懸念事項の伝達
Disclosure 2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見
Disclosure 2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価
Disclosure 2-19 報酬方針
Disclosure 2-20 報酬を決定するプロセス
Disclosure 2-21 年間総報酬率  ー
4.戦略、方針、実務慣行
Disclosure 2-22 持続可能な発展戦略に関する声明
Disclosure 2-23 方針声明
Disclosure 2-24 方針声明の実践
Disclosure 2-25 マイナスのインパクトを是正するためのプロセス
Disclosure 2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度
Disclosure 2-27 法令遵守
Disclosure 2-28 会員資格を持つ団体
5.ステークホルダー・エンゲージメント
Disclosure 2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ
Disclosure 2-30 労働協約
GRI3:マテリアルな項目2021
1. マテリアル項目のプロセス
2. マテリアル項目に関する開示事項
Disclosure 3-1 マテリアルな項目の決定プロセス
Disclosure 3-2 マテリアルな項目のリスト
Disclosure 3-3 マテリアル項目の管理
200シリーズ(経済)
GRI 201: 経済パフォーマンス2016
201-1 創出、分配した直接的経済価値
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度
201-4 政府から受けた資金援助
GRI 202: 地域経済でのプレゼンス2016
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合  ー
GRI 203: 間接的な経済的インパクト2016
203-1 インフラ投資および支援サービス
203-2 間接的な経済的インパクト
GRI 204: 調達慣行2016
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合  ー
GRI 205: 腐敗防止2016 
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置
GRI 206: 反競争的行為2016
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置
GRI207: 税金2019
1. 項目のマネジメントに関する開示事項
207-1 税務へのアプローチ
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処
2. 項目別の開示事項  
207-4 国別の報告  ー
300シリーズ(環境)
GRI 301: 原材料2016
301-1 使用原材料の重量または体積
301-2 使用したリサイクル材料  ー
301-3 再生利用された製品と梱包材  ー
GRI 302: エネルギー2016
302-1 組織内のエネルギー消費量
302-2 組織外のエネルギー消費量
302-3 エネルギー原単位
302-4 エネルギー消費量の削減
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減
GRI 303: 水と廃水2018
303-1 共有資源としての水との相互作用  ー
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント  ー
303-3 取水
303-4 排水  ー
303-5 水消費
GRI 304: 生物多様性2016
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト  ー
304-3 生息地の保護・復元  ー
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種  ー
GRI 305: 大気への排出2016
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1)
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2)
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3)
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 コーポレートレポート 財務・非財務ハイライト
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 該当なし
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物
GRI 306:廃棄物2016
306-1 排水の水質および排出先  ー
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物  ー
306-3 重大な漏出  ー
306-4 有害廃棄物の輸送  ー
306-5 排水や表面流水によって影響をうける水域  ー
GRI 306:廃棄物2020
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト  ー
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理
306-3 発生した廃棄物
306-4 処分されなかった廃棄物
306-5 処分された廃棄物
GRI 307:環境コンプライアンス2016
307-1 環境法規制の違反
GRI 308:サプライヤーの環境面のアセスメント2016
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置
400シリーズ(社会)
GRI 401:雇用2016
401-1 従業員の新規雇用と離職
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当
401-3 育児休暇
GRI 402:労使関係2016
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間  ー
GRI 403: 労働安全衛生2018
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 コーポレートレポート 安全衛生情報の共有と災害・事故の再発防止
403-3 労働衛生サービス
403-4 労働安全衛生に関する労働者の参加、相談、およびコミュニケーション
403-5 労働安全衛生に関する労働者訓練
403-6 労働者の健康増進
403-7 ビジネス関係によって直接関連する労働安全衛生への影響の防止と軽減
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者
403-9 労働災害
403-10 業務関連の健康障害
GRI 404:研修と教育2016
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合
GRI 405:ダイバーシティと機会均等2016
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ
405-2 基本給と報酬総額の男女比
GRI 406:非差別2016
406-1 差別事例と実施した救済措置 該当なし 
GRI 407:結社の自由と団体交渉
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー

該当なし

GRI 408:児童労働2016
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 該当なし
GRI 409:強制労働2016
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 該当なし
GRI 410:保安慣行2016
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 該当なし
GRI 411:先住民族の権利2016
411-1 先住民族の権利を侵害した事例 該当なし
GRI 412:人権アセスメント2016
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 該当なし
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 該当なし
GRI 413:地域コミュニティ2016
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 該当なし
GRI 414:サプライヤーの社会面のアセスメント2016
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置
GRI 415:公共政策2016
415-1 政治献金  ー
GRI 416:顧客の安全衛生2016
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 該当なし
GRI 417:マーケティングとラベリング2016
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 該当なし
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 該当なし
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 該当なし
GRI 418:顧客プライバシー2016
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 該当なし
GRI 419:社会経済面のコンプライアンス2016
419-1 社会経済分野の法規制違反

国連グローバルコンパクト原則対照表

GC原則 ウェブサイト掲載箇所
人権
原則1 企業は、国際的に宣言されている人権の保護を支持、尊重すべきである
原則2 企業は、自らが人権侵害に加担しないよう確保すべきである
労働
原則3 企業は、結社の自由と団体交渉の実効的な承認を支持すべきである
原則4 企業は、あらゆる形態の強制労働の撤廃を支持すべきである
原則5 企業は、児童労働の実効的な廃止を支持すべきである
原則6 企業は、雇用と職業における差別の撤廃を支持すべきである
環境
原則7 企業は、環境上の課題に対する予防原則的アプローチを支持すべきである
原則8 環境に対して一層の責任を担うためのイニシアチブをとる
原則9 環境を守るための技術の開発と普及を促進する
腐敗防止
原則10 強要と賄賂を含むあらゆる形態の腐敗を防止するために取り組む

価値協創ガイダンス2.0対照表

1.価値観
価値協創ガイダンス2.0
1.1 価値観を定める意義
1.2 社会への長期的な価値提供に向けた重要課題・マテリアリティの特定
2.長期戦略
価値協創ガイダンス2.0
2-1.1. 社会への長期的な価値提供の目指す姿
2-2.1. 市場勢力図における位置づけ
2-2.2. 競争優位を確保するために不可欠な要素
2-3.1. 気候変動等のESGに関するリスクと機会の認識
2-3.2. 主要なステークホルダーとの関係性の維持
2-3.3. 事業環境の変化への対応
3.実行戦略
価値協創ガイダンス2.0
3.1. ESGやグローバルな社会課題(SDGs等)の戦略への組込
3.2. 経営資源・資本配分(キャピタル・アロケーション)戦略
3.3. 事業売却・撤退戦略を含む事業ポートフォリオマネジメント戦略
3.4. バリューチェーンにおける影響力強化、事業ポジションの改善、DX推進
3.5. イノベーション実現のための組織的なプロセスと支援体制の確立・推進
3.6. 人的資本への投資・人材戦略
3.7. 知的財産を含む無形資産等の確保・強化に向けた投資戦略
4.成果と重要な成果指標(KPI)
価値協創ガイダンス2.0
4.1. 財務パフォーマンス
4.2. 企業価値創造と独自KPIの接続による価値創造設計
4.3. 戦略の進捗を示す独自KPIの設定(社会に提供する価値に関するKPIを含む)
4.4. 資本コストに対する認識
4.5. 企業価値創造の達成度評価
5.ガバナンス
価値協創ガイダンス2.0 統合報告書2023での主な記載場所
5.1. 取締役会と経営陣の役割・機能分担
5.2. 経営課題解決にふさわしい取締役会の持続性
5.3. 社長、経営陣のスキル及び多様性
5.4. 社外役員のスキル及び多様性
5.5. 戦略的意思決定の監督・評価
5.6. 利益分配及び再投資の方針
5.7. 役員報酬制度の設計と結果
5.8. 取締役会の実効性評価のプロセスと経営課題