災害に備える

制震（振）構法

制震（振）構法は、動力を用いて制御するアクティブ方式と動力無しのパッシブ方式があります。 また、建物の振動周期に合わせた振り子を設置する方法、粘性体やオイルダンパーなどで建物の揺れを吸収する方法、鋼材などの降伏による履歴吸収エネルギーを利用する方法、建物の振動方向と反対方向に錘を強制的に動かす方法など、多数の方法があり、建物種別、振動の原因等により適用する装置を決定します。

無筋橋脚の耐震補強工法

昭和初期に作られた橋脚や橋台は多くの路線で現在も供用されていますが、無筋構造物のものが多く、地震時に施工打継面がずれる被害が発生しています。耐震補強工法として、打継面（目地）のズレ防止を主眼に置いた耐震補強工法を開発しました。

耐震ラップ工法

「耐震ラップ工法」は、波形に切断加工した鋼板を既設のコンクリート柱の周囲に組立て、柱と耐震ラップ鋼板の隙間にモルタルを充填してコンクリート柱のせん断破壊防止およびじん性能を向上させる耐震補強工法です。
人力施工が可能であること、現場非溶接であること等が特徴で平成18年に「既存鉄道コンクリート高架橋柱の耐震補強設計・施工指針波形分割鋼板巻立て補強編」（（公財）鉄道総合技術研究所）を発行して以来、300本を超える柱の耐震補強に適用されています。平成29年には、地下鉄中柱での需要に応えるために、従来適用範囲外としてきた幅広で高軸力下の柱にも対応できるよう適用範囲の拡張を行いました。

免震基礎部コンクリートの新打設工法

免震立上り基礎は、水平に管理して取り付けられたベースプレートを設置した後に、ベースプレート下部に立上り基礎コンクリートを打設して構築するため、このベースプレート下部に空隙を残さず、安定して高い充填率でコンクリートを密実に充填するには高い技術を必要とします。
当社では免震基礎の打込み専用に開発したホッパ（特許出願中）を使用して高流動コンクリートを充填する施工法により、施工条件によるばらつきが少なく、安定して高い充填率を確保することを可能としました。

鋼製スリットダンパー

従来の中高層鉄骨造建物の設計法では、極めてまれな大地震に対して梁を降伏させることで地震のエネルギーを吸収させるため、人命を守ることはできますが、建物の再使用に際しては大規模な補修あるいは建て替えが必要となります。
これに対してダメージトレラント構造では、あらかじめ地震時に“壊す部分”を特定し、大地震時にその部分に損傷を集中させる事によって、構造体を健全に保つ設計法を採用しています。熊谷組の制震構造では、このダメージトレラント構造の考え方を積極的に採用し、“壊す部分”に経済的で、かつ交換が容易な「鋼製スリットダンパー」を採用しました。
これにより、大地震時の安全性を大幅に向上すると同時に地震後の早い復旧が可能となっています。

既存建物の免震レトロフィット構法

レトロフィット（retrofit）とは、古い耐震設計法にて設計・施工された既存建物（レトロ建物）を、現行法の耐震機能を有する建物に変身させる（フィットさせる）ことです。
本構法は、免震装置を用いて既存建物を免震化し、上部建物への地震力を低減することにより、耐震性を向上させるもので、特徴としては、1. 免震層より上部建物の地震力が小さくなり、上部建物は軽微な耐震補強か、場合によっては補強の必要がなくなります。 2. 建物外観や内観を変えなくて済み、建物使用者の動線や内部間仕切り位 置等に制約がなくなります。 3. 建物を使いながらの施工が可能となり、使用者の他の場所への一時的な移転等がなくなります。

KS木質座屈拘束ブレース

建物に用いる鋼製の耐震ブレースは地震時に優れた性能を発揮しますが、限度を超える圧縮力が作用すると座屈現象が起こり大きく変形してしまいます。この欠点を克服するため従来の技術ではコンクリート製や鋼製の座屈拘束材で座屈を抑止しています。
KS木質座屈拘束ブレースはLVLと合板を組み合わせた木質の座屈拘束材を用いて鋼製の芯材を補強、圧縮時にも耐力を損なうことなく安定的な変形性能を発揮し、従来の座屈拘束ブレースと同等以上の耐震性能を実現しました。

無人情報化施工システム

熊谷組は、国内で初めて無人化施工によるブルドーザ排土板制御システムを導入しました。また、GPSによる無人測量システムや３次元バックホウ誘導システム、転圧・敷均し管理システムを開発、導入して無人情報化施工システムを本格運用しています。

災害時交通対策

東日本大震災では、震度5強の揺れで東京の主要幹線道路交通網は完全に麻痺した。首都直下地震に対する被害想定や発災直後の対策については、種々の検討が行われている一方で、1億トンともいわれる膨大な災害廃棄物処理計画は、道路交通への多大な影響を与える重要課題である。熊谷組では日本プロジェクト産業協議会と連携した交通シミュレーションの実施により、道路交通へ与える影響と課題を明らかにしている。（平成29年4月13日当時の山本環境大臣へ提言書を手交）

次世代無人化施工技術 拡張型高機能遠隔操作室

熊谷組は、熊本地震における阿蘇大橋地区斜面防災対策工事の無人化施工で導入していた高機能遠隔操作室を改良し、無線LANによる第5世代の無人化施工に対応した拡張型高機能遠隔操作室を開発しました。これにより災害現場での無人化施工を最短1日で運用開始することができるようになりました。

AI制御による不整地運搬車（クローラキャリア）の自動走行技術の開発

従来の「不整地運搬車の自動走行技術」にAIを組み入れ、AIの自動制御による不整地運搬車の自動走行技術を開発しました。この新技術により1人のオペレータで複数台の車輛を運行管理することができるようになり、運行監視要員の削減だけでなく積込機械オペレータと運搬機械の負荷を軽減しました。さらに、AI制御により運搬機械同士の接触事故防止や長距離かつ複雑な経路への対応が可能になったため、生産性の向上と合わせて安全性の向上も実現しています。

無人化施工VR技術～シンクロアスリート® ～

熊谷組は、無人化施工技術における遠隔操作式建設機械の視界や音、傾き、振動を VRコクピット（仮想現実操縦席）で再現し、実際の搭乗操作に近い感覚を体感できる無人化施工VR技術を開発しました。これにより、遠隔操作でありながら実際に搭乗した体感に近い環境で操作することができ、安全性と作業効率の向上を図ることが可能となりました。

CAN制御車両の遠隔操作システム実用化

熊谷組は、建設機械に標準装備されたCANを使用して、通常使用される遠隔操縦用制御装置を使うことなく、操作レバーや車両の情報をそのまま無線LANで遠隔地に飛ばして操作するシステムの開発を行い、実用化に成功しました。

KUMAｰDECS

災害の応急復旧に緊密かつ迅速に対応するチーム
発生頻度が増加し、被害が甚大化傾向にある自然災害に迅速に対応するためにKUMA-DECSを結成しました。
KUMA-DECSは熊谷組の土木部門と熊栄協力会の主要土木会社17社で構成されています。事務局を熊谷組土木事業本部とし、東日本ブロック、中日本ブロック、西日本ブロックで編成、災害発生時には国や自治体、インフラの施設管理者からの要請に迅速に対応します。
また、無人化施工機械や高機能操作室の技術進化と並行してオペレーターの育成などにも注力していきます。

トンネル切羽AI診断システム

山岳トンネルにおける客観的な切羽観察を実現するために、撮影された切羽写真をAIが診断する技術です。トンネル切羽で撮影した写真をクラウド上にアップロードすることにより、切羽観察簿の観察項目毎に評価点を出力し、地山判定を行います。AI診断は建設技術者の経験に左右されない評価を出力でき、若手技術者による切羽観察時の判断支援が可能です。過去の切羽画像と、観察項目毎の評価点情報を紐づけし、クラウド上でAIが学習を行います。

CV映像公開システム

小型の360度カメラで撮影した映像を用いて施工管理を行う技術です。
施工現場で撮影した360度映像からカメラ位置（X,Y,Z）と姿勢（θx, θy,θz）を数学的解析により求め、3次元情報を映像の全フレームに付加することで、映像上で3D計測・情報タグ登録・2画面表示ができます。映像を用いることから、施工時の状況を詳細に保存することができ、施工当時の状況を属性情報とともに迅速に振り返ることができます。

CFT耐火

コンクリート充填鋼管造・CFT造（Concrete Filled Steel Tube）とは、円形または角形の鋼管内にコンクリートを充填した柱構造形式で、低層から超高層建物まで幅広く適用できます。鋼管+コンクリートの相乗効果により、耐震性・耐火性を高めることができ、また柱断面がコンパクトな構造を可能にしています。CFT造鋼管柱内部には、火災時には鋼管の温度上昇を抑える働きをする高い吸熱効果のあるコンクリートを充填しているため、耐火構造の認定を取得した耐火被覆低減工法の採用により、耐火被覆の厚さを半減が可能となります。

木の耐火

中大規模の木造建築を念頭に3時間耐火構造の基礎実験を行い、基本性能を確保することができました。本開発では、仕上材と芯材（集成材等）との間にある燃焼を停止させる層（燃え止まり層）に「石膏ボード」と「断熱耐火パネル」を積層することで、一般に使用されている石膏ボードだけの積層と比較して、その厚さを薄くすることに成功しており、建物の主要構造部である柱の断面を小さくすることが可能となりました。

超高強度コンクリートの爆裂防止技術

一般にコンクリートは耐火材料として認められており、火災等の過熱に強い材料である。しかし、設計基準強度80N/mm²以上の超高強度コンクリートは、組織が非常に緻密であるために、火災時等にコンクリート内部の水蒸気圧等の抜け道がなくなって、内部爆裂を起こしかぶりコンクリートが剥落すことが知られている。当社の設計基準強度80N/mm²以上の超高強度コンクリートでは、爆裂防止対策を施したコンクリートを適用することによって、火災時の耐力を高める仕様としている。

断熱耐火λ-WOOD®

都市型の中大規模木造建築を実現するためには、木造の耐火技術が不可欠です。当社が開発した木質耐火部材「断熱耐火λ-WOOD®（ラムダウッド）」は、柱・梁・床・壁の主要構造部において1時間から3時間までの「耐火構造」の国土交通大臣認定を取得しました。「断熱耐火λ-WOOD®」には以下の特徴があります。
1. 薄い耐火被覆層
普通硬質せっこうボードと断熱耐火パネルを積層することで耐火被覆層のスリム化を達成しました。
2. 表面仕上げ材の選択自由度の高さ
表面仕上げ材は，様々な仕様から選択が可能です。