街を創る
街には多くの人々が集い暮らしています。そこには人々の暮らしに必要な多くの建物が存在しています。
住宅、役所、学校、病院、事務所、工場、公民館、映画館、ショッピングセンター等々。様々な人達が利用する様々な発想で創られた建物。ここにも熊谷組の仕事があります。
どのような用途や目的で作られる建物であっても、熊谷組が手がける作品にはひとつの一貫した考え方が存在しています。
発注者の想いの反映、利用者の使いやすさの追求、そして、何より安全で安心して使えること。
強い建物
硬いか弱いかの極端な建物は地震被害を受けやすく、“弱い建物はより強く、硬い建物はより柔らかく”することで地震被害が少なくなります。
前者は、柱,梁と壁を強く造ることで、後者は、地震時の揺れを吸収またはカットすることで、建物が壊れにくくなります。
「強い建物」のポイント
新設の建物は、鉄筋・コンクリート・鉄骨を適材適所に組み合わせたハイブリッド構法、基礎等に免震層を設け地震時の揺れを低減する免震構法、フレームに制震装置を組み込み地震時の揺れを低減する制震構法などの構法の採用、既存の建物は、耐震補強・改修の実施により「強い建物」が実現します。
代表的な技術
次世代型超高層住宅:PEAS TOWER
熊谷組がこれまでに培ってきた超高層住宅技術と実績を背景に、新たに開発した高性能・高自由度構造構法くメガ・フレックス構法〉を採用することで、一般の超高層免震に比べて一般階の居室部の柱を小さくし、梁を扁平梁とします。中間階免震も可能で、大地震時の損傷もほとんどなく、地震時の揺れも大幅に低減できます。
鉄骨建方システム - 建方エース -
トラワイヤーや歪み直しワイヤーを使用しない冶具を用いる建方工法では当社がこの技術のパイオニアです。建方コストの削減、柱の建方工期の大幅な短縮、高所作業削減による安全性の向上、柱毎に単独で建ち調整するため、精度確保・品質向上が望めます。角柱・丸柱だけでなく、SRC(H鋼)用の冶具、柱脚用の冶具、目違い調整用の冶具もあります。
ツインウォール構法
建物中心部に配置した、鉄筋コンクリート造の連層耐震壁とそれらをつなぐ高性能でねばりのある鉄骨造の連結部材からなるツインウォールにより地震に抵抗する構法です。主な特徴としては、1.大地震時に優れた耐震性能を発揮します。2.周辺フレームの柱や梁を少なくでき、自由度の高い住戸プラニングを実現できます。3.従来の構法では、地震で受けた建物の損傷に対して大規模な修復を行うことが必要となりますが、ツインウォール構法では連結部材の働きにより、軽微且つ部分的な修復で建物の再使用が可能となります。
超高層RC住宅構法
高強度材料の開発に伴い、以前には考えられなかった高層化・大スパン化された集合住宅が実現されています。 熊谷組の超高層RC住宅構法は、最新の建築構造技術を取り入れ、快適な居住空間と耐震安全性に優れた建物を提供します。昨今では、大地震時の建物躯体骨組の安全性のみならず、エレベータなどの地震後の早期の復旧や、給排水・冷暖房などの建物設備の健全性確保などの課題にも積極的な技術開発により対応しています。
Supre-High-Brid60
高層化された大規模な物流施設等にも対応可能な「新熊谷式柱RC梁S構法:Super-High-Brid60」の認定を取得。それは、柱をRC造、梁をS造とした混合構造です。従来の構法は、高さ40m以下のオフィスビルや商業施設などに限られていましたが、これにより高さ60mまでの大規模な物流施設、ホテルや図書館、病院等に適用できます。さらに免震、制振、耐震いずれの構造にも柔軟に対応可能です。
建物を支える
建物の基礎は、目に見える建物上部と異なり土に埋まっていることから直に見えることがありませんが、上部建物を支える重要な役割があります。
建物全体に掛かる地震力に抵抗するとともに、地盤中にある地下水による水圧にも抵抗する、強い建物の基礎を造る必要があります。
「建物を支える」のポイント
地盤の液状化防止や基礎支持力増強技術、地震時に損傷の少ない基礎構造、基礎の沈下や地震水平力に対する変形の抑制技術、地下水位の高い地盤や地震などによって生じる建物の浮き上がり防止技術などの採用により、「建物を支える」強固な基礎が実現します。
代表的な技術
ヘッドギアパイル工法
「ヘッドギアパイル工法(Headgear Pile)」は、既製コンクリート杭の耐震安全性を向上させる技術です。本工法では、建物の鉛直荷重を支持する既製コンクリート杭(以下、本杭)の杭頭部付近に、本杭よりも直径の大きな鋼管(以下、外管)を設置し、この二重管式構造により地震等で横方向からかかる力(水平荷重)に抵抗することで杭頭変位を低減することができます。さらに、外管に水平荷重の一部を負担させることで本杭の応力が低減できることから、耐震安全性を確保、向上することができます。用途としては、表層地盤に軟弱な沖積粘性土が堆積する地盤条件において、主に物流施設、共同住宅、事務所ビルなどの中低層建物に対して効果があります。
ATOMiK合成壁
ATOMiK合成壁は、山留め壁応力負担材(H形鋼)と後打ちする鉄筋コンクリート壁と頭付きスタッドにより一体化した合成構造による地下外壁です。 本合成壁は(財)日本建築総合試験所の建築技術性能証明を取得した技術です。次のような特徴を有しています。1.常時の土水圧を負担する合成地下壁です。2.鉄筋コンクリート外壁の壁厚さを薄くできます。3.それによって地下階利用空間の拡大が図れます。4.敷地境界への近接度が緩和できます。5.山留め壁の種類として、ソイルセメント壁、親杭横矢板壁に適用できます。
HRパイル工法
HRパイル(Half Rigid Pile)工法は、杭頭の固定度を低減することで杭および基礎構造の耐震性を高める杭頭接合法です。場所打ちコンクリート杭の杭頭部を凸型に成型して、面積を杭軸部の半分に縮小しました。次のような特徴を有しています。1.杭頭曲げモーメントが小さくなります。2.基礎梁への曲げ戻しモーメントも小さ くなります。3.引抜力が生じる杭にも適用可能です。4.優れた靭性能を発揮します。また、HRパイル工法の施工は杭頭部の不良コンクリート処理までは通常の場所打ち杭とほぼ同じです。
本設地盤アンカー工法(STKアンカー工法)
地下水位の高い地盤で建物が浮力を受ける場合、あるいは地震や風などにより高層建築物、搭状構造物の基礎に引抜き力が生じる場合の対策に用いることができます。また、既往アンカーを改良し、高耐力のアンカーを新たに開発したことにより、アンカー本数の低減、工期の短縮ならびにCO2排出量の削減が可能となりました。
STEP工法
STEP工法(インナースクリューを用いた静的締固め工法)は、地震時に比較的緩い砂質地盤に発生する液状化現象への対策工法です。従来の大型振動機を用いたサンドコンパクションパイル工法は、騒音振動規制を受ける市街地や既設構造物近傍での適用が難しいという課題を抱えていましたが、STEP工法は優れた改良効果を有し、かつ、低騒音、低振動の周辺環境に優しい地盤改良技術です。本工法は、ケーシングパイプ内に装備した独立駆動するインナースクリューと、その先端側面から噴射する間欠エアーを併用して、インナースクリューの回転トルクを作用させつつケーシングパイプ内の材料(砂、リサイクル砂、再生砕石等)を強制排出することで、締固め杭を造成します。
Me-A工法
Me-A工法は、アースドリル工法を用いて、杭軸部の中間および先端に節状の拡径部(節)を設けて、建物を支える力を増大させた場所打ちコンクリート杭を造成する工法です。杭の中間にも拡径部として抵抗要素を設けることで、従来の拡底杭のように建物の自重を支える支持性能を先端だけで増大させず、先端と中間に分散して増大させることができます。また、この拡径部は地震の時に建物を転倒させようとする力に抵抗するため、杭の引抜き抵抗としても有効に働きます。
AIを活用した充填率の算出技術システム
本システムは、AIによる気泡判別技術を用いて免震下部基礎ベースプレート下のコンクリートに生じた気泡を自動的に判別し、充填率を算出することができるものです。このシステムを活用することによって、充填率の算出に要する時間を最大80%程度短縮することが可能となります。
KMLAセンサー
掘削工事などで用いる土留支保工に変状が起きると、建てられる構造物だけでなく、作業中の人命が脅かされます。そのため変状が予測される現場では、精度の良い計測工が置かれますが、従来の計測工は、専門的な知識や技術を持つ人が行うことが多く、現場で作業中の者へリアルタイムで危険を知らせることは困難でした。KMLAセンサーは、磁石によって簡単に支保工に設置でき、変状を感知すると光のアラームで周囲に危険を知らせるため、作業中の者が即座に危険を感知でき、現場の危険の見える化に貢献します。
住みやすい建物/使いやすい建物
様々な建物用途に対し、お客様の多用な要望に応えるべく、“人にやさしい高品質な建物を造る”、“快適な住環境を創る”ことを目指しています。
特に、目に見えない“音,振動環境”や“風環境”に関しては、計画段階からシミュレーションや実験による予測・評価をし、提案を行います。
「住みやすい/使いやすい建物」のポイント
目に見えることのない“音,振動環境”の可視化技術や対策効果シミュレーション技術、外部騒音の室内への伝播を大幅に低減できる技術、住戸間の音のトラブルを解消する技術、バルコニーの風きり音対策技術などの採用により、万人に対し「住みやすい/使いやすい建物」が実現します。
代表的な技術
音カメラ
デジタルカメラから取り込んだ画像上に、音の発生方向、大きさ、高さを表示することで音を可視化する装置です。小型音カメラは、従来の装置をさらに小型軽量化し、操作性と可搬性を向上させました。また、可視化技術についても高度化が図られ、より高画質な画像で音の発生方向や大きさなどの情報が確認できるようになりました。
床先行乾式遮音二重床
乾式二重床における下地合板の代替材料として、環境に配慮したガラス繊維不織布入りせっこう板を使用した乾式遮音二重床です。合板と比較して品質や供給が安定しており、価格変動が小さいメリットがあります。下地合板仕様の乾式遮音二重床と同等の高い床衝撃音低減性能(軽量ΔLL(Ⅱ)-3、重量ΔLH(Ⅱ)-2)と耐荷重性能を実現します。
サイレントダクト
最近の共同住宅ではオープンキッチン形式のプランが増えており、キッチンと居室が一体の空間となることから、レンジフードから聞こえてくる外部騒音について「うるさい」、「気になる」等の指摘が増えています。サイレントダクトは、レンジフードから室内へ伝搬する外部騒音を大幅に低減するダクトサイレンサーです。形状は、集合住宅の天井裏に設置できるように高さを抑えた楕円形(オーバル型)となっており、内外装の制約を受けません。
ユニサイレント
集合住宅のバルコニーに採用されるアルミ製格子手摺は、手摺正面から風が抜けるようなところでは、4~5m/secの風速で格子が振動し、「ブーン・ビーン」といった耳障りな振動音が生じる場合があります。格子の振動に伴い、固体伝搬音やコンクリートのひび割れ、部材の疲労破壊などの発生原因にもなります。このような問題を解決するため、風による振動を防止するアルミ製格子手摺「ユニサイレント」を開発しました。
風力低減パネル
防風パネルや建物の目隠しパネルなど、風の影響を受けやすい屋外設置物に作用する風力低減技術です。部材形状の工夫により、パネルに作用する風力は平板に比べてほぼ半減し、さらにパネル背後の風速も接近流の半分以下に低減します。また、パネルとしての機能維持に配慮し、奥の景色が透けて見えない構造とし、パネル表面に文字や絵などを描くことも可能です。防風パネル、目隠しパネルのほか、広告塔や看板、バルコニー手摺や隔て板など、風の影響を受けやすい屋外設置物に幅広く適用が可能です。
サイレントLFR
共同住宅において優れた床衝撃音遮断性能を実現する波型中空合成スラブです。矩形ボイド型枠を用いた中空合成スラブはボイド型枠上面で共振現象が起こり、高い周波数領域における床衝撃音遮断性能が低下していましたが、サイレントLFRは、波形を多重に組み合わせた独自の形状をしたボイド型枠によって、この共振現象を抑制し、優れた床衝撃音遮断性能を確保します。さらに同じ厚さのサイレントボイドスラブよりもスラブ重量が軽減しています。
共同住宅の重量床衝撃音予測技術
熊谷組が所属する床衝撃音研究会(会長:山下恭弘信州大学名誉教授)では、共同住宅の実務的な床衝撃音レベルの予測法に関する解説書として「インピーダンス法による重量床衝撃音レベル予測計算法(改訂3版)」を発刊しています。併せて実務者が容易に予測計算を行うことができるように、表計算ソフトを用いた「予測計算シート」を公開しており、多様な共同住宅の予測計算に幅広く対応できるようにしています。本予測計算法は共同住宅の豊富な実測値に基づいており、予測精度のさらなる向上を目指して、今後も継続的に更新していく予定です。
CLT複合遮音壁
中大規模木造建築実現に向けた課題の一つに、その遮音性能があります。特に共同住宅などでは、高い空気音遮断性能が要求されます。木造CLT複合遮音壁は、当社が開発した木質耐火部材「断熱耐火λ-WOOD®」シリーズのCLT1時間耐火壁にふかし壁を施し、空気音遮断性能を向上させたものです。この複合壁は、実験室における空気音遮断性能でJIS規格の評価上最高値である遮音等級Rr-60を達成し、「界壁の遮音構造」の大臣認定を取得しました。
建物の省エネルギー
2017年4月に「建築物省エネ法」が新たに施行され、社会的にエネルギーの使用量削減・効率的利用が求められています。
単に高効率のメーカー製品を採用するのではなく、ゼネコンとしてどのような省エネルギー建物を提供できるのか。その方向性が重要になっています。
「建物の省エネルギー」のポイント
建築計画上のパッシブ手法(断熱、日射遮蔽、昼光利用、自然換気等)を最大限に活用し、改修が困難な躯体や外皮性能を高度化することに加え、高効率的な設備機器類との融合、再生可能エネルギーを導入して太陽光発電等からエネルギーを創り出すなどの採用により、徹底的な「建物の省エネルギー」が実現できます。
代表的な技術
ZEB・ZEH・省エネルギー技術
熊谷組の取組み
当社は2010年に建設業界で初めてエコ・ファースト企業として認定され、「低炭素社会」の構築(CO2排出量の低減)、「循環型社会」の形成(3Rおよびグリーン購入の推進)、「自然共生社会」の推進(生物多様性保全)の3項目を軸として環境保全に取り組んできました。今後も『自然との調和のとれた人間活動の場を構築』を実現するべく、ZEB・ZEH-Mの提案・実施・普及活動を通じて、引き続き環境負荷低減活動の継続的な取り組みを行います。
さらに、2025年度に受注する設計・コンサルティング業務のうち、ZEBが占める割合を50%以上にすることを目指します。
ZEBとは
建築物の外皮性能や設備の省エネ性能の向上により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギー化を実現した上で、オンサイトでの再生可能エネルギーの活用などにより、年間における一次エネルギー消費量が正味(ネット)でゼロまたは概ねゼロとなる建築物をZEBといいます。(NET Zero Energy Building)
ZEHとは
ZEHとは、ZEBの住宅版を指します。特に集合住宅においては、ZEH-M(Net Zero Energy House Mansion)といいます。
ZEBプランナー/ZEBリーディングオーナー
当社は平成30年度ネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)実証事業の一環として、一般社団法人 環境共創イニシアチブ(略称:SII)が公募する「ZEBプランナー」に申請し、2018年8月31日に登録されました。また、福井本店計画において「ZEBリーディングオーナー」を2021年1月29日に取得しました。
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ZEBプランナー -
ZEBリーディングオーナー
ZEBプランナー:
ZEBや省エネビルのプランニングに係わる知見を有する企業等をSIIは登録・公表することで、ZEBの普及、ZEBの実現を目指す事業者への支援を目的とする
ZEBリーディング・オーナー:
ZEB Oriented以上の性能である建築物の計画、導入実績を一般に公表する先導的建築物のオーナーを、SIIは登録・ホームページで公表し、ZEB普及の活性化を目的とする
ZEHデベロッパー
当社は集合住宅分野における省エネルギー化活動の一環として、一般社団法人 環境共創イニシアチブ(略称:SII)が公募する「ZEHデベロッパー」に申請し、2023年1月13日に登録されました。
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ZEHデベロッパー
ZEHデベロッパー:
ZEH-M取組に関する計画、進捗状況、導入計画、導入実績を一般に公表し、ZEH-Mの案件形成の中心的な役割を担う建築主(マンションデベロッパー、所有者等)や建築請負会社(ゼネコン、ハウスメーカー等建設会社)
省エネ建築物の実績
『非住宅系(ZEB)』
2023年度ZEB受注実績
◆設計
規模 | 件数 | |
---|---|---|
新築 | 300m²未満 | 0 |
300m²以上2000m²未満 | 0 | |
2000m²以上 | 2 |
<関連技術>
耐火木造+ZEBによる次世代都市型コンパクトオフィス 福井本店計画 熊谷組福井本店が第1回SDGs建築賞の審査委員会奨励賞を受賞『住宅(ZEH-M)』
2023年度ZEH-M導入計画・導入実績
建物名称 | 都道府県 | 新築/既存 建築物 |
用途 | 延床面積 m² |
階数 地上/地下 |
住戸数 | 竣工 年/月 |
備考 | |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
1 | 大阪市N計画 | 大阪府 | 新築 | 共同住宅 | 20,000 | 34/0 | 173 | 2025年5月 | ZEH-M Ready |
2 | Kマンション計画 | 千葉県 | 新築 | 共同住宅 | 70,000 | 43/0 | 600 | 2027年10月 | ZEH-M Oriented |
3 | KNマンション計画 | 神奈川県 | 新築 | 共同住宅 | 8,800 | 40/0 | 708 | 2028年3月 | ZEH-M Oriented |
4 | T独身寮計画 | 愛知県 | 新築 | 寮 | 2,600 | 4/0 | 99 | 2024年10月 | ZEH-M Oriented |
5 | 京都市N計画 | 京都府 | 新築 | 共同住宅 | 8,100 | 10/0 | 81 | 2025年1月 | ZEH-M Oriented |
<関連技術>
熊谷組が技術協力したノーリツ社「集合住宅用ハイブリッド給湯システム」が 2022年度 省エネ大賞「省エネルギーセンター会長賞」を受賞 株式会社ノーリツ ハイブリッド給湯システム 「ジャパン・レジリエンス・アワード(強靭化大賞)2023」優秀賞を受賞 2022年度 省エネ大賞「省エネルギーセンター会長賞」を受賞 ~業界トップクラスの省エネ性で低炭素社会の実現に貢献~ 「エコ・ファーストの約束」お問合せ窓口
ZEB・ZEH-M・省エネルギーに関するメールでのお問合せはこちら
→熊谷組ZEB・ZEH・省エネルギー窓口(kumazeb@ku.kumagaigumi.co.jp)
クリーンルーム付帯型工場
クリーンルームは、様々な産業分野の製造プロセスに不可欠な設備として広く採用されています。低コスト、短工期かつフレキシビリティに優れた清浄度1000~10000のクリーンルーム付帯型工場を提案します。本工場の特徴としては、1.クリーンルーム・建物の一体構造化やシステムダクト方式の採用等により、大幅に建設コストを低減。2.設計の標準化や部材の規格化等により短工期を実現。3.多用途の工場への適用やリニューアルに対応できるようなフレキシビリティに富んだ計画が可能。
次世代クリーンルーム構築技術
今後ますます高精度、高品質が求められる次世代の半導体・液晶製造では、従来の温湿度・塵埃の制御に加えて、ケミカル汚染(有機汚染)・微細振動・電源電位変動・電磁波など、製造に影響を与えるクリーンルームのゆらぎを徹底して排除した施設(フラクチュエーション・フリー・ファシリティ:FFF)が必要となります。熊谷組では、クリーンルーム・ユーティリティーメーカーとの緊密な連携により、フラクチュエーション・フリー・ファシリティを効率的に短期間で提供いたします。