いかなる難工事にも全力で挑む　令和6年能登半島地震・奥能登豪雨への取り組み

熊谷組は地震発生当日、直ちに（震災対策本部）を北陸支店に設置。その日の様子を木下剛北陸支店長はこう振り返ります。

「元旦の夕方でしたが、第一に社員およびその家族の安否を確認しなければと思い、真っ先に支店に向かいました。安否確認後は徐々に自分自身も冷静になり、地域の安全と復興に対する責任を強く感じました。そこで、まず迅速に現場の状況を把握すること、そして被災者のニーズに応えるための支援体制を一刻も早く整えることが重要だと考えました」

またこの時、あらためて建設業界としての役割を再認識したといいます。

こうして熊谷組は、震災直後から被災地の建設現場やお客様はもちろん、周辺地域の被災者および被災状況の調査に動きました。しかし主要な交通網が断たれ、震災直後から残された道路に一般車両も集中したことから救援活動もままならない状況に陥り、情報も錯綜して、至る所で混乱をきたしていました。そこで、まず緊急車両等の通行を可能にする救援ルートを確保することが優先事項となりました。

余震が続く1月3日、熊谷組は一般社団法人日本建設業連合会を通じて輪島市、穴水町における道路法面崩落および道路啓開作業を、翌4日には珠洲市縄又町から小伊勢町における同作業の要請を受け、すぐさま中能登と奥能登を結ぶ能越道・のと里山海道や国道249号、県道38号、51号、輪島市道1号における崩積土・倒木の処理、陥没箇所の修復、迂回路の整備に取りかかりました。

国道249号の緊急対策工事に携わった山﨑崇秀は「倒木が多く、崩積土も軟弱で重機が搬入できないなど啓開作業は非常に困難でした。それに積雪で道路のクラック（ひび割れ）も隠れてしまっていたので現場は危険な状況でした」と話しました。

特にひどかったのは交通状態の悪さで、金沢から輪島まで片道6時間かかったことや、さらに極寒が加わり、現場担当の社員たちの疲弊を痛切に感じたといいます。

それでも工事は着々と進み、短期間のうちに多くの区間が通行可能となりました。しかし国道249号の輪島市と珠洲市を結ぶ逢坂トンネルでは大規模な土砂崩れにより輪島側の坑口が大量の土砂で塞がれ、震災から3か月たっても復旧の見通しが立たないでいました。

この区間を開通させるため、国土交通省による検討を経て、地震で隆起した海岸上に逢坂トンネルの緊急復旧道路（約1.3km）を整備することに決定。同年6月に本格的な工事に着手しました。工事は支障となる岩塊等を除去・整形しながら盛土を行い、有効幅員5mで1車線の道路をつくるというものです。現場は地震によって崩落した法面に近接しており、余震等による再崩落の恐れがある危険な状況の中での作業となりました。また現地は波浪の激しい地域であり、海水による浸食を防ぐためにボトルユニットや消波ブロックを設置しました。

工事に従事する一人ひとりが細心の注意を払い、最大限の力を発揮して大きな成果が見え始めました。

逢坂トンネルの啓開作業に就いた石山正太郎は、当時の工事について「設計図面は標準図しか無くて、とにかく現地合わせで施工を進めるしかなかった」と通常とは異なる進行に戸惑ったそうです。いかに現場が尋常なものではなかったということです。

しかし熊谷組は、そうした負の気持ちをかなぐり捨てて、豪雨明けからすぐに復旧作業を開始しました。

「突然震災復興が振り出しに、いやそれ以上のマイナスからのスタートになりました。ところが、気持ちが折れるどころか、かえって使命感ややる気が高まってきて、より一層の団結力ができました」そう誇らしげに話すのは木下北陸支店長。また、同支店の渡樹希也からはこんな話を聞きました。

「豪雨災害の際に土砂崩れで道路が分断され立ち往生していた際、地元の皆さんから食事や避難所の提供など様々な支援をいただきました。そんな地元の皆さんへの感謝を糧に、一日でも早く復旧を完了させようと思いました」

自らが被災者である地元住民の人々からの温かな支援も、当地で働く社員たちのモチベーションを再び向上させた要因であることは間違いありません。

豪雨後は道路の啓開作業に加え、氾濫した河川への復旧作業に追われることになりました。堆積した土砂や流木を撤去し、応急復旧工事を一日も早く完了させなければ、いつまた次の自然災害が発生するかわからない状況でした。

復旧活動を本格的に開始すると同時に、北陸支店はもとより全社から多くの熊谷組社員またはグループ企業が応援に駆け付けました。その誰もが、一心に「一日も早い復興」を願ってのことでした。ただ、あまりにも経験のない復旧工事だっただけに、その誰もが戸惑いや不安を抱えながらでありましたが、それぞれに与えられた業務を全うすることに全身全霊を傾けて臨みました。

ここで、直接現場での復旧工事に携わってはいませんが、後方支援というある意味大事な役割を担っていた山田智佳子に話を聞きました。

「1月2日から出勤し、その日のうちに施工中の現場で被害のあった内灘にある現場（震源地より約140km離れた石川県河北郡内灘町）へ向かい、被害状況などを確認。液状化による深刻な影響で、建物や電柱が傾き、断水も発生していました」

本来なら年末年始休暇中ですが、すでに地震発生の翌日から被災地を精力的に動きました。山田は、啓開作業にあたる社員や作業員の宿舎の確保からライフラインの支障により飲み水や食料、生活用品やトイレの水の手配まで、自分ででき得る限りのあらゆる業務を担っていたそうです。どれひとつとっても、非常時でまともに手に入るものなど少ない状況にありながら、どれほどの労力を有したのか、その苦労を推し量ることさえ難しいのです。

「いまも能登震災に関する復旧工事が続いていますので、自分が出来る事をしていきます」と平然と話していることに頭が下がりますが、「大変な環境（現場）に携わった皆さんの業務の一部が担えたのなら」と話し終えました。

当工事に関わった数知れぬ人たちの思いに応えるように、いくつもの難題を乗り越えて来た結果がいまにあります。そういう自負が関わった人の数だけここに存在し、この工事を支えてきたのです。