南海トラフ地震を想定した本社全支店が連動したＢＣＰ訓練を行いました
2014年12月16日
１２月６日、本社全支店が連動したＢＣＰ訓練を行いました。
当社は大規模地震などの災害時に、会社の中核となる事業が中断しないように、また中断しても早期に復旧して経営への影響を最小限に抑えることを目的に、平時に行うべき活動や緊急時に事業を継続させる手段・手順などを取り決めた事業継続計画（Business Continuity Plan）を策定し、国土交通省より認定を受けています。
現地対策本部を設置した関西支店（左）と中四国支店（右）
名古屋支店（左）と九州支店（右）
対策本部を設置した本社（左）と支援本部を設置した東北支店（右）
今回の訓練は、近い将来発生が懸念される南海トラフ地震を想定して行ないました。南海トラフ地震は被災地域が広域にわたることが想定されるため、被害が想定される関西・名古屋・中四国・九州の各支店および神戸・京都営業所に現地対策本部を設置し、初期対応訓練を行ないました。また東京の本社を対策本部、首都圏・北海道・東北・北陸の各支店は支援本部として連携をとりながら、支援物資の調達や応援社員の選任、輸送方法の手配に動きました。またグループ会社（ケーアンドイー 株式会社、株式会社 ガイアートT・K、テクノス 株式会社）の総括班も参加し、非常時の連携もさらに深めました。
指示を出す樋口社長（左）と高嶋首都圏支店長(右）
緊迫した空気の中、初期対応を行なう社員ら
状況を確認する役員（左）各支店の対策本部の様子はテレビ会議システムで確認します
情報は担当者で確認し（左）、最終的に本部長である樋口社長へ報告します（右）
訓練終了後、樋口社長は訓練の総括を行い、「震災時にはシナリオどおりに必ず行動できません。日頃から危機意識をもち、臨機応変に対応できる人間力を養っておいてもらいたいと思います。ハード面はできるが、ソフト面は人が変わりながら維持・向上していくことを考えないといけません。得た情報をまとめて生かしていけるが、瞬時に把握してまとめ発信していかないといけない。その振り分け、優先順位の付け方、情報を一元化して、パワーを無駄なく生かすことを考えてもらいたいと思います」社員に訓練の大切さを呼びかけました。