HRパイル工法(杭頭半剛接合工法)の設計指針改定、評定取得

2010年05月11日

株式会社熊谷組(取締役社長:大田弘 本社:東京都新宿区)、青木あすなろ建設株式会社(代表取締役社長:市木良次 本社:東京都港区)、安藤建設株式会社(代表取締役社長:山田恒太郎 本社:東京都港区)、大木建設株式会社(代表取締役社長:渡邊徹 本社:東京都江東区)、株式会社錢高組(社長:錢高一善 本社:大阪府大阪市)、株式会社間組(代表取締役社長:小野俊雄 本店:東京都港区)、株式会社ピーエス三菱(代表取締役社長:勝木恒男 本社:東京都中央区)、前田建設工業株式会社(代表取締役社長:小原好一 本店:東京都千代田区)は、共同で開発しましたHRパイル工法の設計指針を改定し、財団法人日本建築センターの基礎評定(BCJ評定-FD0202-04)を取得しましたのでお知らせします。

1.開発経緯

 HRパイル工法研究会では、2005年に杭頭半剛接合工法「HRパイル工法(適用杭径φ1000~2000)」を共同で開発し、2006年には適用杭径の最大をφ2800にまで拡大しました。本工法の普及展開を促進するために財団法人日本建築センターの基礎評定を取得し、個別案件への適用を図ってきました。

2.新たな開発の特徴

 杭頭半剛接合工法では、杭頭接合部の回転性能の評価が重要となりますが、その評価方法の見直しを行いました。一次設計から二次設計に至るまで回転性能を一貫したモデルで評価することにしました。これにより、小地震から大地震まで杭頭接合部の回転性能を精度良く解析することができ、これまでよりも合理的な杭の設計が可能となります。
 また、従来、HRパイル工法の杭頭接合部は、杭軸部より高強度のコンクリート(1.2倍以上)を用いていましたが、今回、追加構造実験による確認を行い、杭頭接合部を杭軸部と同一強度のコンクリートとすることも可能にしました。
 上記改定に関するHRパイル工法の変更申請を行い、日本建築センターの基礎評定(BCJ評定-FD0202-04)を取得しております。

3.個別案件への適用状況

 前回の評定取得により、最大杭径φ2800まで適用が可能となりましたが、最大杭径φ2600までの施工実績があります。研究会全体では約30件に適用し、杭本数は1000本を超えています。
また、今回改定しました設計法を高層の共同住宅に適用し、従来よりも合理的な設計としています。この度、杭頭接合部を含め、杭の施工を完了しました。なお、適用杭径はφ1900~2200で、杭本数は35本であります。

4.今後の予定

 HRパイル工法研究会では、今後、杭頭接合部の施工方法についても改良を図っていく予定です。
東海、東南海、南海地震の発生が叫ばれる中、建物の耐震性の向上は上部構造だけでなく、基礎構造にも求められています。このような中で、高い耐震性を有するHRパイル工法を積極的に提案していきたいと考えています。

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