DXの取組みDigital Transformation

2021年11月17日

熊谷組は、無人化施工の先駆け^※1として、2019年4月に「DX元年」を宣言し、土木事業の先進的な情報化施工^※2やKDS^※3の開発・実装、建築事業でのBIMの活用、管理部門では基幹システム刷新へと取り組んでいます。

さらに、2021年4月には情報に関する経営会議体として情報戦略委員会を組成し、DXに関する意思決定の迅速化、権限の所在の明確化をはかりました。5月にはDX推進部を新設して、DXを全社一元的に推進する体制を整えるとともに、今般、DXの目的や戦略を明確にして業務の革新を加速するために、「DX方針」を制定しました。

「DX方針」では、DXを熊谷組グループビジョン「高める、つくる、そして、支える」を実現するための手段であると位置付けました。

DXによって、これまで培った知と進歩するデジタル技術を掛け合わせ、お客様に喜んでいただけるサービスを提供し、社会に寄り添う会社であり続けられるようグループ一丸となって進んで参ります。

代表取締役執行役員副社長
情報戦略委員会委員長
嘉藤好彦

(注記)
※1：阿蘇大橋地区斜面防災対策工事【2017年土木学会賞】2016年発生した熊本地震の災害復旧工事で二次被害を防ぐためすべて無人化施工で行い、調査・設計・施工プロセスのデジタル化に成功した。
※2：AI骨材粒径判別システム（ダム）、AI切羽診断システム（山岳トンネル）、シールド線形３Dシュミレーションシステム（シールドトンネル）などを開発
※3：Kumagaigumi Deep Smarts 自社開発した業務・施工支援クラウドアプリケーション

＞熊谷組グループ　DX方針　（2021年9月30日） (185.1 KB)